ネイルスクールの場合、クーリングオフ制度を利用することができません。クーリングオフ制度の適用が受けられるのは次の場合しかないのです。

「契約期間が２ヶ月を超える外国語とパソコンの講座で、契約金額（入学金、受講料、教材費など）が５万円を超す場合で、契約書を受け取ってから８日以内のとき」

ネイルスクールを、どうしても辞めたくなってしまった場合、契約書を確認してください。中途解約について「一切認めない」と明記してある場合は、支払った授業料などを返金してもらうことは難しいでしょう。

一方、中途解約や解約手数料についての記載がない、あるいはスクール側に明らかな原因があって中途解約したい、といった場合は、スクールと交渉する余地もあります。

ネイルスクールで学び始めようとするときには、「辞める」ということなど、考えていないでしょう。中途解約を「認めない」と書かれている場合でも、ついつい「絶対、続けるから大丈夫！！」と思ってしまいがちです。しかし、何十万円というお金を払い込むのですから、契約内容はよく確認するようにしてください。

ネイルスクールは、受講料以外の教材費・材料費などが、非常に多くかかるケースがおおいです。事前に明記されている場合もありますが、明記されていない場合は、具体的にどのくらいかかるか、ということを、スクールに確認することが大事です。もしも「受講料以外は、一切いただきません」と書かれているのに、教材費実費を支払わされた、というケースでは、それを理由にスクールとの契約を解除することも可能です。

また、信販会社のローンを利用して、受講料を支払う場合には、あなたの支払い義務は、ネイルスクールではなく信販会社に対して生じます。中途でネイルスクールを辞めたからといって、信販会社への支払い義務はなくなりませんので、よくよくご注意ください。

ネイルスクールに通っているうちに、「どうもこのスクールは、自分に合わない」と感じる場合があります。しかしネイルスクールの「よい」「悪い」というのは、受講生一人一人の「主観、感じ方」による部分も大きいといえます。「先生が嫌だから辞めたい」などの個人の感じ方による理由では、解約して返金してもらうことが、難しいでしょう。

ただし「講師は全員、検定何級以上」「コンテスト入賞経験者ばかり」などの案内があったのに、明らかにそれと異なるような講師ばかりいる、というケースでは、スクールと交渉する余地があります。

ネイルスクールに入学したときは「続けていける！！」と思ったはずなのに、どうしても「辞めたい・・・」という思いが強くなってしまう場合があります。そのようなとき、なぜ「辞めたい」気持ちが強くなったのかを考え、自分のネイルスクール選びを反省する、ということが大事です。

ネイルスクールの授業で使う薬剤（マニキュア、リムーバーなど）に、アレルギーを起こしてしまった、あるいは、家庭の事情に変化が起きて、通学することが難しくなってしまった、という場合など、自分に責任がないケースもあります。このようなときは、休学措置などを受けてその場を乗り切り、ネイルの勉強は状況が良くなったら再開する、ということができないか、相談してみましょう。

しかし、ネイルスクールに通い始めてから、「思っていたのと違う」というケースでは、具体的に「何を思っていたのか」を考えてみましょう。

例えば「思っていたより、授業内容が難しかった、逆に優しすぎた」という事態は、事前に「何を学ぶスクールなのか」を、きちんとリサーチしていれば防げたかもしれません。自分のネイルケアができればいい、あるいは、プロのネイリストとして、短期間で技術を身につけたい、検定試験に合格したい、などの目的によって、授業内容やその濃度、同じクラスに通う仲間の雰囲気も、大きく変わってきます。事前に、体験コース、見学会などに参加し、雰囲気をつかんでおくことで、防げたかもしれません。

また、ネイルスクールそのもの以外に理由があるケースもあります。例えば、通学の距離が遠すぎたり、交通の便が悪すぎたりして、通学が負担になる場合があります。入学を決める前には、「多少の困難には目をつぶってでも、早く入学したい」という気持ちになっていて、無理なスクール選びをしてまうこともありますので、入学を決めるまでに、一晩冷静になって考える時間をおく、などの方法が取れたかもしれません。

この反省を、次のスクール選び（ネイルスクール以外でも）には、活かすようにしましょう。